弊社は土壌汚染対策法に基づく環境省の指定調査機関（2003-7-2016）です。
これまで培ってきた調査・解析技術および施工技術を駆使し、お客様の課題・問題点を総合的にコンサルティングし、調査から対策までをトータルにサポートいたします。また、汚染情報・顧客情報の取り扱いにつきましては、社外秘はもちろんのこと、社内でも専門部署による情報管理体制を整え、機密厳守で取り組んでおります。

履歴調査（汚染可能性調査）

資料等調査、現地踏査、ヒアリング調査の結果により、定性的に土壌汚染が存在する可能性を評価します。主に、不動産取引における資産評価や現地調査の最初のステップとしてご利用頂けます。

資料等調査

旧版地形図、空中写真、登記簿謄本等の資料を収集し、過去から現在に至るまでの汚染の可能性を評価します。

現地踏査

対象地の踏査を行い、汚染の可能性を評価します。また、対象地周辺の踏査も行い、もらい汚染の可能性についても評価を行います。

ヒヤリング調査

対象地の履歴や活動内容について詳しい人から聞き取り調査を行い資料内容の補完・充実を図り、汚染の可能性を評価します。

土壌汚染・状況調査

表層土壌調査（重金属等・農薬等）

重金属類・農薬類は、水に溶けにくく土壌に吸着されやすいため、概ね表層土壌に集積する傾向があります。そのため、基本的に表層（通常 L=50cm）の土壌を採取します。汚染の平面分布を把握する目的で行います。

公定法分析

採取した土壌について、土壌汚染対策法で定められた手法（公定法）で、重金属類・農薬類の溶出量試験・含有量試験を行います。 公定法分析の結果、指定基準値を超過した場合、深度方向調査（通常 L=5m）を行います。

土壌ガス調査（揮発性有機化合物）

揮発性有機化合物は、地下水等の摂取によるリスクが対象となっており、汚染状況調査では原則として、土壌溶出量調査により評価されます。 しかし、揮発性有機化合物は揮発しやすいため、その性質を利用して表層において土壌ガス（土壌間隙中に存在する空気）中の濃度を測定することで汚染の状況をある程度的確に捉える事ができます。 そのため、土壌汚染対策法では、適応できる簡易調査法が定められています。

現場分析車によるオンサイト分析

当社では、表層土壌ガスを現場にて分析することで、汚染の状況を迅速に把握します。表層土壌ガスを分析する事により、汚染の平面分布を把握する事ができます。 土壌ガス調査の結果、汚染の可能性が認められた場合、深度方向調査（通常 L=10m）を行います。

土壌汚染詳細調査（詳細調査）

深度方向調査（汚染状況詳細把握）

表層土壌調査や土壌ガス調査で特定有害物質が検出された場合、土壌汚染の深度方向の分布を把握するためにボーリング調査を行います。 また、ボーリング孔を利用する事により、以下の調査を行う事ができます。

1. 採取した地下水を分析する事による、地下水汚染状況の把握
2. 観測井戸を設置する事による、地下水の汚染状況の継続的な観測
3. 各種孔内試験（透水試験・流向流速試験等）を併せて行う事による、詳細な土壌・地下水汚染メカニズムの把握